Kindle本(電子書籍)出版の始め方|KDPのロイヤリティ35%・70%の条件と表紙・原稿・税務情報

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「自分の経験や知識を、本にしてみたい」「でも出版社に知り合いもいないし、お金もかかりそう…」。そんなふうに思っている人もいるのではないでしょうか。

Amazonの「Kindleダイレクト・パブリッシング(KDP)」を使えば、個人でも電子書籍(Kindle本)を出版できます。出版の費用はかからず、原稿と表紙を用意すれば、自分で値段を決めて販売できます。ただし、ロイヤリティ(印税)の条件や、税金の手続きなど、始める前に知っておきたいルールがあります。

この記事では、KDPの仕組み、ロイヤリティ35%と70%の条件、KDPセレクト、原稿と表紙の作り方、税務情報の入力まで、初心者向けにやさしく解説します。

Amazon KDPの仕組み

KDPは、Amazonが用意している個人向けのセルフ出版サービスです。流れはかんたんにいうと次のとおりです。

  1. KDPのアカウントを作る(Amazonのアカウントでログインできます)
  2. 著者情報、支払いを受け取る銀行口座、税務情報を登録する
  3. 本のタイトル、説明文、キーワードなどを入力する
  4. 原稿ファイルと表紙画像をアップロードする
  5. 価格とロイヤリティのプランを選んで出版する
  6. Amazonの審査のあと、Kindleストアで販売が始まる

電子書籍のほかに、注文が入ってから印刷する紙の本(ペーパーバック)も出版できます。この記事では、まず始めやすい電子書籍を中心に説明します。

ゼロ店長

ゼロ店長
本を出すのに、出版社に応募する必要はありません。ただし、売れるかどうかは中身と見せ方しだい。出版はゴールではなく、スタートだと考えてくださいね。

ロイヤリティ35%と70%のちがい

KDPの電子書籍のロイヤリティは、35%と70%の2つのプランから選びます。KDP公式ヘルプによると、Amazon.co.jp(日本)での条件は次のとおりです(2026年10月時点)。

項目35%プラン70%プラン
Amazon.co.jpでの価格の範囲99円〜20,000円250円〜1,650円
配信コスト差し引かれない差し引かれる(Amazon.co.jpは1MBあたり1円)
日本での条件特になしKDPセレクトへの登録が必要
そのほかの条件—パブリックドメイン(著作権が切れた作品)が中心の本は対象外

ロイヤリティは、消費税をのぞいた価格をもとに計算されます。70%プランでは、そこから配信コスト(データを届けるための費用)が引かれます。画像が多くファイルサイズが大きい本は、配信コストも大きくなる点に注意しましょう。

日本のAmazonで70%を受け取るにはKDPセレクトへの登録が必要で、登録しない場合は35%になります。価格を250円より安くしたり、1,650円より高くしたりした場合も35%になります。条件は変わることがあるので、出版のときにKDPのヘルプで最新を確認しましょう。

KDPセレクトとは?

KDPセレクトは、電子書籍をAmazonだけで販売することを条件に参加できる、無料のプログラムです。1回の登録期間は90日で、解除しなければ自動で更新されます。

KDPセレクトに登録するとできること

  • 読み放題サービス「Kindle Unlimited」の対象になり、読まれたページ数に応じて報酬が支払われる
  • 期間限定で本を無料で配る「無料キャンペーン」が使える
  • 日本のAmazonで70%ロイヤリティを選べる

気をつけること

  • 登録している間は、その電子書籍をAmazon以外(ほかの電子書籍ストアや自分のサイトなど)で販売・配布できない
  • 自動更新を止めたいときは、更新日より前に設定を変える必要がある
  • 紙の本(ペーパーバック)は独占の対象ではない

ほかのストアやブログでも配りたい場合は、KDPセレクトに入らない、という選び方もあります。自分の本をどこで売りたいかを考えて決めましょう。

ゼロ店長

ゼロ店長
KDPセレクトは「Amazonだけで売る」かわりに、読み放題や70%ロイヤリティを使える仕組みです。メリットと制限をセットで考えてみてくださいね。

原稿の作り方

何を書くか決める

初めての本は、テーマを1つにしぼると書きやすくなります。たとえば「初心者がつまずくポイント10個」「◯◯を始める前に知りたいこと」のように、読む人の悩みを1つ解決する内容にします。目次を先に作り、1章ずつ書いていくと進めやすいです。

ファイルの形式

KDPのヘルプによると、電子書籍の原稿にはWordファイル(DOCX)やEPUBなどが使えます。日本語の文章中心の本なら、Wordで書いてアップロードする方法が始めやすいです。アップロードの前に、Amazonの無料ソフト「Kindle Previewer」で、スマホやタブレットでどう見えるかを確認できます。

なお、Amazonの組版ツール「Kindle Create」は、日本語のリフロー型(文字の大きさを変えられる形式)の本には対応していないと案内されています(マンガ形式は日本語にも対応)。

書くときの注意

  • 他人の文章や画像、歌詞などを勝手に使わない(引用のルールを守る)
  • 実在の人や会社を傷つける内容を書かない
  • 医療やお金など、読む人の判断に大きく関わる内容は、出典を示し、言いすぎない
  • 誤字・脱字を見直し、できれば家族や友人にも読んでもらう

表紙の作り方

Kindleストアでは、表紙は小さなサムネイルで表示されます。小さくても、タイトルが読めて内容が伝わるデザインにすることが大切です。KDPのヘルプでは、表紙画像について次のような推奨が案内されています(2026年10月時点)。

項目推奨
サイズ縦2,560×横1,600ピクセル
形式JPEG
ファイルサイズ5MB以下
色RGB(CMYKは使えない)

Canvaなどのデザインツールで作ることもできます。写真やイラスト素材を使う場合は、表紙に使ってよいか(商用利用できるか)をそれぞれの規約で確認しましょう。白っぽい表紙は、ストアの白い背景にとけこんで見えにくくなることがあるので、細いグレーのふちをつけると見やすくなります。デザインのコツはデザイン副業の始め方も参考にしてみてください。

自動生成ツールを使った場合の申告

KDPのコンテンツガイドラインでは、文章・画像・翻訳を自動生成ツールで作った場合(あとで大きく手直ししたものも含む)は、出版時に申告することが求められています。一方、自分で作った文章を誤字チェックや推敲のためにツールで整えた場合は、申告は不要とされています。どちらの場合も、内容がガイドラインや著作権に合っているかを確かめる責任は出版者にあります。

税務情報の入力と日本の税金

米国の税務情報(税務インタビュー)

KDPで出版するには、アカウントの中で「税務情報」を入力する必要があります。KDPのヘルプによると、米国外に住む人の場合、Amazon.comでの電子書籍の売上などのロイヤリティは、原則として米国の30%の源泉徴収(あらかじめ税金を差し引くこと)の対象になります。ただし、住んでいる国と米国の間に租税条約がある場合は、税務情報を正しく入力することで、税率が軽減される可能性があります。

日本に住んでいる人は、日米の租税条約の対象になります。入力では、米国の納税者番号がない場合、住んでいる国の税務当局が発行した番号を入力できると案内されています。日本の個人の場合はマイナンバーがこれにあたると説明されることが多いですが、入力前にヘルプで確認しましょう。入力が終わると、適用される税率が税務情報の画面に表示されるので、必ず確認しましょう。入力内容の有効期限があり、期限が切れると30%に戻ることがある点にも注意が必要です。

入力の画面や必要な番号は変わることがあるため、実際に入力するときはKDPのヘルプで最新の案内を確認してください。

日本での確定申告

Kindle本のロイヤリティは、日本では所得として申告の対象になります。会社員の場合は、副業の所得が年間20万円をこえると確定申告が必要になるなどのルールがあります。くわしくは副業の確定申告ガイドを読んでみてください。ロイヤリティはドルで支払われる場合もあり、円への換算のしかたなど判断に迷う点もあるので、くわしくは税務署や税理士に相談しましょう。

ゼロ店長

ゼロ店長
税務情報の入力は英語の用語も出てきて、少しむずかしく感じるかもしれません。あせらず、ヘルプを見ながら1つずつ進めてくださいね。

出版したあとにすること

  • 本の説明文を見直す:だれの、どんな悩みを解決する本かが伝わるように書きます。
  • SNSやブログで紹介する:本の内容の一部を発信すると、本を知ってもらうきっかけになります。(ブログ副業の始め方)
  • レビューを作らない:家族や友人に頼んでレビューを書いてもらう、自分でレビューを書く、といった行為はAmazonの規約で禁止されています。
  • 改訂する:情報が古くなったら原稿を直して、再アップロードできます。

まとめ

Kindle本の出版は、KDPを使えば個人でも費用をかけずに始められます。

  • ロイヤリティは35%と70%の2つ。日本で70%にするには、価格が250円〜1,650円で、KDPセレクトへの登録が必要
  • KDPセレクトは90日ごとの自動更新で、登録中はAmazon以外で電子書籍を売れない
  • 表紙は縦2,560×横1,600ピクセルのJPEGが推奨
  • 自動生成ツールで作った内容は、出版時に申告が必要
  • 税務情報を正しく入力し、日本でも確定申告のルールを確認する

まずは、読む人の悩みを1つ解決する、短い本から作ってみましょう。

料金や条件は変わることがあるので、申し込む前に必ず公式サイトで確認してください。

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